全面リフォームにかかる費用の目安と進め方【築20年以上向け】

全面リフォームにかかる費用の目安と進め方【築20年以上向け】

目次

フルリフォームとは?部分リフォームとの違い

フルリフォームとは、住宅の内外装をほぼすべて刷新する大規模な改修工事のことです。キッチン・浴室・トイレといった水回りをはじめ、床・壁・天井の仕上げ材、建具、断熱材、配管・配線まで、住宅全体をまとめてリノベーションします。

部分リフォームがキッチンや浴室など特定箇所のみを改修するのに対し、フルリフォームは一棟まるごとを対象にします。そのため工事期間は長くなりますが、住まい全体を新築同然の状態に近づけられるのが最大のメリットです。築20〜30年以上の住宅では、設備が老朽化していたり耐震性能が現行基準を下回っていたりするケースが多く、フルリフォームによってまとめて解決できます。

また、間取り変更や耐震補強も同時に行えるため、ライフスタイルの変化に合わせた住まいづくりが可能です。将来を見据えたバリアフリー化も、フルリフォームのタイミングで取り入れる方が増えています。

フルリフォームの費用相場

フルリフォームの費用は、住宅の広さや劣化状況、工事内容によって大きく異なります。一般的な戸建て住宅(延床面積100〜120㎡程度)の場合、総費用の目安は以下のとおりです。

リフォームの規模 費用の目安
内装中心のフルリフォーム 500万〜800万円
水回り+内装フルリフォーム 800万〜1,200万円
耐震補強・断熱改修込み 1,000万〜1,500万円
スケルトンリフォーム 1,500万〜2,500万円

スケルトンリフォームとは、内装を構造躯体(柱・梁・基礎)だけ残してすべて解体し、ゼロから造り直す手法です。自由度が最も高い反面、費用も最大級になります。一般的なフルリフォームよりも新築に近い工事内容となるため、予算と目的に合わせて選択することが大切です。

広さ別・費用目安一覧

住宅の延床面積によって費用は変わります。以下の目安を参考にしてください。

延床面積 内装中心 水回り込み スケルトン
60〜80㎡(2LDK相当) 350万〜600万円 600万〜900万円 1,000万〜1,500万円
80〜100㎡(3LDK相当) 500万〜800万円 800万〜1,100万円 1,200万〜1,800万円
100〜130㎡(4LDK相当) 700万〜1,000万円 1,000万〜1,400万円 1,500万〜2,200万円

マンションの場合は専有部分のみが対象となるため、同面積でも戸建てより費用は抑えられる傾向にあります。ただし、管理組合の許可が必要な工事があるため、事前に規約を確認しましょう。

工事内容別の費用内訳

フルリフォームの見積もりを比較するとき、各工事の費用感を知っておくと判断しやすくなります。主な工事項目の目安は次のとおりです。

  • キッチン交換・リフォーム:50万〜200万円(製品グレードにより大きく異なる)
  • 浴室(ユニットバス)交換:60万〜150万円
  • 洗面台交換:15万〜50万円
  • トイレ交換:10万〜40万円
  • 床材張り替え(全室):50万〜120万円
  • 壁紙張り替え(全室):30万〜80万円
  • 断熱改修(窓・壁・床下):100万〜300万円
  • 耐震補強:100万〜200万円
  • 配管・電気設備更新:80万〜200万円

これらを積み上げると容易に1,000万円を超えることがわかります。予算に上限がある場合は、優先順位をつけて部分的に見直すか、補助金制度を活用することが重要です。

フルリフォームで費用を抑えるポイント

フルリフォームの費用を抑えるには、いくつかの工夫が効果的です。

①補助金・減税制度を活用する
省エネ改修や耐震補強を伴うリフォームでは、国や自治体の補助金が利用できます。代表的なものとして「子育てエコホーム支援事業」「長期優良住宅化リフォーム推進事業」などがあります。条件を満たせば数十万〜100万円以上の補助を受けられるケースもあります。

②工事をまとめて発注する
バラバラに発注すると諸経費や仮設費がそれぞれかかります。フルリフォームとしてまとめて1社に依頼することで、割引や費用圧縮が期待できます。

③設備グレードを見直す
キッチンや浴室は製品グレードによって価格が数倍変わります。機能面で必要十分なグレードを選ぶことで、全体費用を大幅に抑えられます。

④複数社から相見積もりを取る
同じ工事内容でも業者によって価格差が出ます。最低でも3社以上から見積もりを取り、内容を比較することが重要です。

業者選びで失敗しないために

フルリフォームは高額な工事となるため、業者選びは慎重に行う必要があります。以下のポイントを確認しましょう。

  • 建設業許可を取得しているか:500万円以上の工事には建設業許可が必要です。許可番号を確認しましょう。
  • 施工事例が豊富か:類似規模・築年数のリフォーム実績を確認することで、技術力と対応力がわかります。
  • アフターサービスが充実しているか:施工後の保証期間や定期点検の有無を確認しましょう。
  • 担当者の対応が丁寧か:打ち合わせの段階から、要望をしっかり聞いてくれる業者かどうかを見極めましょう。

訪問販売による強引な勧誘や、極端に安い見積もりには注意が必要です。適正価格を把握するためにも、複数社への相見積もりは欠かせません。

まとめ:フルリフォームは相見積もりが必須

フルリフォームの費用は、住宅の広さや工事内容によって数百万〜2,000万円以上まで幅広く変わります。大切なのは、自分の住まいに合った工事内容を明確にし、複数の業者から見積もりを取って比較することです。

補助金や減税制度を上手に活用すれば、費用負担を大きく抑えられる可能性もあります。まずは一括見積もりサービスを利用して、信頼できる地域の業者を探すことから始めてみましょう。

フルリフォームにかかる期間の目安

フルリフォームは大規模な工事のため、工期が長くなります。工事の規模によって期間は異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。

  • 内装中心のフルリフォーム:1〜2ヶ月程度
  • 水回り+内装フルリフォーム:2〜3ヶ月程度
  • スケルトンリフォーム:3〜5ヶ月程度

工事中は基本的に住宅に住み続けることが難しくなります。そのため、仮住まいの費用も予算に含めて計画することが大切です。仮住まいの費用は、期間や立地によって異なりますが、月10万〜20万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

また、打ち合わせから着工・完成・引き渡しまでのスケジュールをしっかり確認し、余裕を持った計画を立てることが重要です。年度末や大型連休前後は業者が混雑しやすいため、早めに相談を始めることをおすすめします。

フルリフォームに使える補助金・ローン制度

フルリフォームは高額になりがちですが、利用できる補助金や優遇ローンがあります。主な制度を把握しておきましょう。

■ 補助金・減税制度の例

  • 子育てエコホーム支援事業(省エネ改修に最大60万円)
  • 長期優良住宅化リフォーム推進事業(最大250万円)
  • 省エネリフォーム減税(所得税控除・固定資産税の特例)
  • 耐震改修促進税制(最大65万円の控除)
  • 各自治体の独自補助金

■ リフォームローンの活用

住宅ローンの借り換えや追加融資、リフォーム専用ローンを活用することで、まとまった費用を分割して支払うことができます。住宅金融支援機構の「リフォームローン」や各金融機関の商品を比較検討しましょう。金利タイプや返済期間によって総支払額が変わるため、複数の金融機関を比較することが重要です。

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この記事の執筆者
CLASEO編集部
知識ゼロで実家のリフォームを業者に発注したら大失敗した経験から、これからリフォームする方には失敗してほしくないと思い執筆している。実際のトラブル事例をもとに、見積もり比較の重要性と業者選びのポイントを発信中。
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